サッカーJリーグの多くのクラブが経営状態がピンチ!?赤字の影響はどうなる?

新型コロナウイルスの騒動から早くも1年以上が経過しましたが、その結果が非常に大きく社会情勢に影響を与えており、会社としても先行き不透明になり不安に駆られているところも多いでしょう。

今回はこの新型コロナウイルスの影響によって、多くの赤字チームが誕生してしまったと言われている、日本のサッカー文化の象徴 Jリーグのお話をいたします。

この赤字の影響はどうなっているのか?また2021年は問題なく開催して、1年間戦うことができるのかも見ていきます。

 

 Jリーグの赤字はどれだけひどいの?

結論を先に記載すると、19年度シーズンのクラブ経営情報を見た限りでは、約4割のチームが赤字となっていることが判明しています。

ここで言うところのJリーグに所属しているチームというのは、J1リーグからJ3リーグを含めた合計55クラブのことです。

この情報のソースは、『柏が10億円超の赤字もJリーグ「攻めの予算。特に想定外ではない」19年度単年赤字は合計23クラブ | ゲキサカ』というサイトを筆頭にいくつもあり、かなり衝撃的な数字の羅列を閲覧することができます。

参考資料

その中で特に気になるのが、日本のサッカークラブの中でも最も目に付きやすく、収入も安定化しやすいとみられているJ1に所属しているクラブです。

ここだけを抜き取っても以下の6チームが赤字となっています。

北海道コンサドーレ札幌(1億4900万円)
ベガルタ仙台(4億2800万円)
ジュビロ磐田(2億6000万円)
名古屋グランパス(1億6800万円)
セレッソ大阪(2億8300万円)
サガン鳥栖(20億1400万円)

特にぶっ飛んだ数字となっているのがサガン鳥栖で、約20億円の赤字という衝撃的な数字を残しているのです。

この赤字クラブチームの数を見てみると、これから先は本当に大丈夫なのかどうかと不安視する声が多数出てきます。

筆者個人的にもものすごく心配な数字です。

しかし、こういった赤字という報告は、Jリーグの場合は昔から存在しており、2013年度で単年度赤字が17クラブも存在していました。

19年度の決算報告でこれなら20年度はどうなるの?

まだシーズンも開幕していない状態なので、ある程度の憶測となってしまいますが、2020年度のJリーグの収支については悲観的な意見が非常に多いです。

色んな記事がありますが、個人的にわかりやすかったのは『【Jリーグ】56クラブ中8割赤字、そのうち4割が債務超過の見通し。財務基準「特例」1年延長 | サカノワ』と『Jリーグ全クラブの8割が赤字 コロナでスポンサーと入場料収入減少 | 毎日新聞』の2つの記事となります。

参考資料

こちらを見てみると、2020年10月の段階で行われた理事会後の記者会見で、『2020年度決算見通しは全56クラブのうち約8割赤字となり、約4割債務超過に陥る可能性がある』と発言しています。

これは新型コロナウイルスが終息することなく、観客5,000人以下の開催が続いてしまった場合の試算であるとされています。

2020年2月現在もワクチン接種が始まってはいますが、日本国内の終息に向けた兆しとは言えないと感じていますので、観客5,000人以下開催が続いてしまう可能性はあると思います。

2020年度のJリーグ各クラブチームは、収支的に大苦戦することは必至です。

しかし責任企業からのサポートやコロナ対応制度融資などがありますので、資金繰りからチーム存続が不可能な状態に追いやられるクラブはほとんど無いと予想されています。

赤字が続いたら降格するのは本当?

これはJリーグにおけるルールに『債務超過及び3期連続赤字禁止ルール』というのがありました。

このルールはわかりやすく記載すると、債務超過や3期連続赤字に陥ったクラブはクラブライセンスは交付されないというモノです。

しかし2018年度から新ルールになり、『3期以上単年度赤字を計上することになっても、債務超過になっていなければ、クラブライセンスを取り消さない』となったのです。

ただし、このルールでも新型コロナウイルスがはびこっている2020年度は非常に厳しいものになることが予想されています。

ことからリーグはすでに20年度について、債務超過3期連続赤字でのライセンスにまつわるルールを適用対象外にすることを決めています。

つまり、2020年度は赤字クラブが増えたとしても降格ライセンス剥奪は無いので、安心して見ることができるということです。

この新型コロナウイルス騒動における日本サッカー協会の特別措置法案は、2021年度末まで続けるとされています。

2023年度末までの2年間の猶予期間が設けられているため、新型コロナウイルスによって赤字経営になっているクラブチームがあったとしても、2023年まではそこまで心配する必要は無いと思います。

ただし2024年になっても、債務超過が解消されていないようなクラブは、ルールに抵触する可能性があるので注意しましょう。

この赤字状態は新型コロナウイルスだけの影響ではない?

2019年度は約4割のクラブチームが赤字となり、2020年度もよろしくない状態になると言われていますが、実はこの赤字状態というのは2018年度にもチラホラ現われていたのです。

こちらの『全54チーム中18チームが赤字!Jリーグクラブの経営実態とは !サカレコ- パート 2』を見て頂きたいのですが、こちらを見てみると2018年度のクラブチームでも、Jリーグ54チーム中18チーム赤字であるという数字が出ています。

参考資料

その中でも札幌仙台広島清水鳥栖といった、J1に長くいたチームも赤字となっていることから、すでに赤字クラブが多数存在していたという状態なのです。

この状態で新型コロナウイルスによる影響から収入減が発生してしまうと、本格的な債務超過に陥るクラブが出てもおかしくは無いと言えるでしょう。

サッカークラブの収益構造ってどうなっているの?

参考URL

こちらのグラフを見てもらうと、サッカークラブの収益構造がどうなっているのかがよくわかります。

これが2017年度における収入グラフで、収入の約3割入場料となっているのです。

詳しくは参考URLにも記載している、『【2019年度】Jリーグ全クラブの決算・経営情報をグラフ化。営業利益やスポンサー収入が多いのはどのクラブ? – スポーツビジネス考察ブログ【SPODIGI】』というサイトをご覧ください。

これが2019年度になると入場料収入が激減してしまい、ほぼスポンサー収入で賄う状態になっています。

しかし、新型コロナウイルスによってスポンサー企業も体力が失われているのが実状なので、このスポンサー収入まで減ってしまった場合は、非常に危険な状態に追い込まれてしまうでしょう。

また、一番の営業費用割合を占めているのがチーム人件費となってしまっているので、人件費カットが加速することも考えられます。

まとめ

以上、いかがだったでしょうか。

今回は日本のJリーグクラブの収支の状態をチェックしつつ、赤字クラブがどれだけあるのかを見てきました。

新型コロナウイルスの影響がかなり大きいのは言うまでもありませんが、元々赤字クラブが多かったというのもあって、より危険な状態に追いやられてしまったクラブが誕生してしまったという印象です。

将来的な収入を安定させるために色んな出費がかさんでしまった結果、赤字になってしまったというクラブならば問題ないのですが、そういった先行投資が存在しない状態で赤字になっているクラブは赤信号でしょう

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